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建築関連用語説明

用語 説明
鉄筋 引張力に対して弱いコンクリートを補強する目的で 構造物コンクリート中に埋め込む鉄線の事。
鉄筋コンクリート造 (RC造) 圧縮力には強いがもろいコンクリートを、引張力に強い鉄筋で補強した構造。耐久性・耐火性・強度に優れ、経済性に富む構造として中高層建築で多く採用されている。
軽量鉄骨 厚さが6mm以下の鋼材を軽量鉄骨という。鉄骨構造に用いられる材の事。
重量鉄骨 厚さが6mmを超える鋼材を重量鉄骨。軽量鉄骨よりも厚みのある鉄骨のこと。工場生産の為、精度が高い。強度が高い鉄骨構造に用いられる材の事。
鉄骨鉄筋コンクリート造 (SRC造)  鉄骨の骨組のまわりに鉄筋を配してコンクリートで一体化した構造。一般には鉄筋コンクリートより粘りがあるため、高層建築に多く用いられる。
鉄骨造 (S造) 主要構造部に形鋼・鋼板・鋼管などの鋼材を用いた構造。軽量で粘り強い構造のため、高層建築や大架構建築などに適している。
木造 (従来工法・軸組工法)
(W造)
木造伝統構法に近代の構造力学的な考え方を取り入れた建築工法。土台・柱・梁・桁・筋かいなどの軸組で建物を支える工法。ツーバイフォー工法などに比べ、間取りの自由度が高く、増改築も容易でわが国の木造住宅の中心になっている。
木造 ツーバイフォー工法
(2×4工法)
下枠・縦枠・上枠などの構造主要部分が、2インチ×4インチサイズをはじめとする規格品の構造用製材(ディメンションランバー)で構成されることから名付けられた工法。日本で定められた名称は木造枠組壁構法。高度な強度の構造物にできる。
改修 (リフォーム・改築) 建築基準法では、主に建物の全部または一部を取り壊した後に、引き続き、これと位置・用途・構造・階数・規模が著しく異ならない建物を建てること。元の建物と著しく異なるときは新築または増築となる。
基礎工事 建築の土台となる部分の工事。基礎には布基礎とベタ基礎があり、地盤の弱い土地にはベタ基礎が向いている。コンクリートと鉄筋を使用し、その基礎幅や、立ち上り等の最低寸法は法律で定められている。
仮設工事 建築工事を円滑に行うために設ける一時的な施設・設備などに関する諸工事。一般の住宅工事では、足場、養生、清掃片付け、工事用電力・用水、仮設トイレなどに関する工事が含まれる。
外構工事 外構工事の代表的な例としては、駐車場、門、車庫、カーポート、塀、柵、垣根などの構造物、植栽などがある。
外装 建築の屋外にあたる部分の装飾、壁面仕上げ、屋根、外構の事を指す。建設する地域や地区によって、外壁や屋根の下地、仕上げに制限が掛かる事がある。
壁式構造 建築物の構造方式の一つで、壁や床板などの平面的な構造体で建物を支える構造。中低層の共同住宅などに採用されることが多い。壁の配置に制約があるが柱・梁がないため、すっきりとした室内空間となる。
耐震構造 一定条件下の地震の揺れに耐え得るように考慮して設計された構造。建築基準法では新耐震基準が1981年に制定され、建設省からも地震などに対して強い建物を目指した指導方針が1995年に通達として出されている。
太陽光発電システム 屋根などに太陽電池のパネルを設置して太陽の光を直接電力に変換して利用するシステム。ソーラー発電ともいう。ソーラー発電の不足分や夜間は通常供給される商用電力で補い、ソーラー発電の余った電力は電力会社に売電することも可能。
省エネルギー 技術的改善と利用方法の工夫などによりエネルギーの利用効率を向上させ、無駄なエネルギー消費を減少させること。省エネの方法には、断熱、蓄熱、気密化や廃熱回収利用、ヒートポンプ・インバータ制御、自然エネルギーの活用などがある。
JIS (日本工業規格) 工業標準化法に基づき、日本工業標準調査会の答申を受けて、各省主務大臣が制定する工業標準規格。日本の国家標準の一つ。
経営事項審査 (経審) 日本の建設業において、公共工事の入札に参加する建設業者の企業規模・経営状況などの客観事項を数値化した、建設業法に規定する審査評価。略して経審(けいしん)とも呼ばれる。
JV (共同事業体) 主として土木建築業界において、一つの工事を施工する際に複数の企業が共同で工事を受注し施工するための組織を言う。民法上の組合に該当するとされる。
一級建築士 国土交通省管轄資格。 国土交通大臣の免許を受け、一級建築士の名称を用いて、設計工事監理等の業務を行う。 複雑・高度な技術を要する建築物を含むすべての施設の設計および工事監理を行うことができる。
二級建築士 都道府県知事の免許を受けて、二級建築士の名称を用いて、設計工事監理等の業務を行う。 具体的には、一定規模以下の木造の建築物、および鉄筋コンクリート造などの主に日常生活に最低限必要な建築物の設計、工事監理に従事する。
1級建築施工管理技士 国土交通省管轄資格。 建築施工管理に関して、その工事規模の上限が存在しない。 施工過程における施工計画、行程管理、品質管理、安全管理に重点を置く。 施工管理のスペシャリスト(建築エンジニア)として認識されている。
2級建築施工管理技士 国土交通省管轄資格。 建築、躯体、仕上げの3種類の資格に分れている。 主任技術者及び監理技術者の有資格者として認められており、小規模工事を扱う。
土木施工管理技士 国土交通省管轄資格。 1級と2級に分かれ、1級は、河川、道路、橋梁などの土木工事において、2級は土木、鋼構造物塗装、薬液注入に別れ、それぞれの土木工事において、現場における工程管理、安全管理など工事施工に必要な技術上の管理などを行う。
監理技術者 建設業法の規定により、特定建設業者が元請として外注総額3000万円以上となる工事を発注者から直接請け負う場合、現場に配置しなければならない技術者のことである。

 
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